2025年東大地理（第3問B）入試問題の解答（答案例）・解説
（編集部注１）難易度の評価など、当日解いた所感はこちらをご覧ください。
（編集部注２）実際の入試問題入手先
本解説記事を読むにあたって、事前に入試問題を入手なさることを推奨します。
・産経新聞解答速報 https://www.sankei.com/article/20250225-SS6KISNKS5BRTKNOCIBINS4GHI/?outputType=theme_nyushi
・東京大学HP https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/admissions/undergraduate/e01_04.html
はじめに
遂にコロナパンデミックの論点が出題されました！
2022年-1Aでは人獣共通感染症というコロナを意識したような問題が出されはしましたが、本問のようにストレートにコロナ禍について問うてきたことはありませんでした。
入試直前の11月や12月の出来事をも問う中学入試とは異なり、東大地理では1〜2年ほど置いてから旬なトピックを問うてくる傾向があります。
おそらくは、受験生間の公平性を担保すべく、教科書や資料集に当該事項が反映されるのを待っているのかもしれません。
その一方、他大学ではわりと旬な話題をタイムリーに出題してくる傾向がありますから、直近3年分程度は他大学の過去問であってもチェックしておくと良いでしょう。
たとえば、コロナ関連では
新型コロナウイルス感染症の拡大によって、都市空間にどのような変化がもたらされると考えられるか、「大都市圏」「都心部」「オフィスビル」「地方移転」「リモートワーク」の語をすべて用いて述べよ。
（愛知教育大学2023年第2問）
新型コロナウイルス感染拡大による経済停滞からの復興にあたり、地域における再生可能エネルギーの利用を進めるためには、どのような政策対応が必要であると考えられるか、以下の語句を用いて説明せよ。
カーボンニュートラル グリーンリカバリー 地産地消
（一橋大学2022年第3問）
新型コロナウイルスは、1956年に中国南西部で発生した「アジアかぜ」の時空間的な拡散過程について、いかなる共通点と相違点が推測できるか、図を参考にして述べなさい。（図は本稿では略記）
（大阪大学2022年第2問改題）
新型コロナウイルスの発生で、航空機の旅客輸送と貨物輸送に生じた変動には、顕著な違いがみられた。その理由を端的に説明しなさい。
（京都大学2024年第4問改題）
のように主たる国公立大学では出題されていました。
ただ、いずれも単問ベースが基本軸で、今年度の東大地理3Bのようにコロナ関連の諸問題を多方面から問うてきた大学はありませんでしたので、東大教授陣の作問能力の高さに脱帽しました。
誰もが知っているコロナの話であるにもかかわらず、単なる知識問題で終わらせず、頭を使わないと答えを紡ぎ出せない問題仕様にしたのはお見事でした。
とはいえ、知識ゼロで解けるわけではなく、最新の教科書に載っている特集記事で知識を仕入れるほか、東大地理が好んで問うてくる人口動態の観点からコロナ関連のニュースを分析検討していたかどうかが、本問の正答率に大きな影響を与えたことは間違いありません。
そうした意味で事前準備の差が得点率の差に直結した１問でした。
設問（1）
問題
図3ー5は，日本人について，過去1年間の人口変化率の推移を示したものであるが，2021年にパンデミックと関連して特異な変化がみられる。このような変化が生じた理由として考えられることを2つ，合わせて2行以内で述べよ。
解説
マイナス傾向が続いていた人口変化率が、なぜかコロンパンデミックが発生した2021年だけ増加に転じた理由が問われています。
塾長の当日所感記事でも述べられていたように、人口の変動が発生した場合、真っ先に考えるべきは「自然増減」と「社会増減」です。
自然増減とは、出生数と死亡数の差に着目したものです。
家族計画や社会福祉に絡む政策や、教育水準、医療水準、紛争の有無、大規模な自然災害の有無、丙午といった文化的な制約なども絡んでいます。
その一方、社会増減とは、ある地域からの人口流出数と、その地域への人口流入数の差に着目した指標です。
国内における人口動態に限らず、移民や出稼ぎ労働者など外国人の存在も疑う必要もあります。
以上の切り口をもとに、コロナパンデミックにおいて人口変化率が上昇した理由について考えていくとしましょう。
まず自然増減についてです。
「出生数ー死亡数」の数値が増えたということは、出生数が大きくなったか、死亡数が減ったか、またはその両方の可能性が考えられます。
コロナ禍の頃を思い出してみてください。
外出もできない、保育園もお休みになり子供を預けられない、連日のように感染拡大が報じられる、トイレットペーパーや消毒用アルコールやマスクがどこのお店も品切れで転売屋が暗躍する、飲食店などが次々に倒産、収入が激減、病院への救急搬送が断られる・・・このような社会不安や経済不安のなかで、どんどん子供を産もうという気持ちになるかというと、普通はそうならないように思えます。
実際に、妊娠控えや産み控えといった形で出生数が減少しました。
となると、出生数が減少しているわけですから、死亡数が大きく減らないと人口変化率は上昇しないはずです。
では、死亡者数についてみていくとしましょう。
当時のニュース番組をみていると、手洗い・うがいの励行によってインフルエンザなど他の感染症罹患数が激減したと頻繁に報じられていました。
さらには外出自粛によって交通事故による死者数も過去最少になったと報じられています。
もちろん、コロナ禍が長引くなかで鬱による自殺者も増えたと報じられていましたが、少なくとも発生直後の2021年に限って言えば、死亡者数がトータルで減少したとも言えそうです。
ただ、本問を難しくしている要因は理由を2つ挙げなければならない点にあります。
1つだけ書いても部分点をもらえる可能性はあるかもですが、原則は2つ書かねばなりません。
そこで、まだ検討していない社会増減についてみていくとしましょう。
まず、図3ー5は、日本国内における住民基本台帳をベースにつくられています。
つまり、東京から大阪に移住しようが、北海道から東京にお引越ししようが、人口変化率に変わりはありません。
首都圏の人口変化率にフォーカスが当てられているわけではありませんので。
では、社会増減アプローチは功を奏さないのかというと、そんなことはありません。
困った時は、リード文や設問文にヒントが隠されていると信じて宝探しをするんでしたね。
すると、リード文に「日本国内および日本と海外との間の人口移動に一時的な変化を引き起こした」とあります。
はい、見つかりましたね！
日本と海外との間の人口移動に注目せよとあります。
今年の2B（2）でもリード文にヒントが隠されていましたね。では、外国人の存在を疑えばいいのでしょうか。いいえ。
設問文では「日本人について」と条件が付されています。
このあたり、設問文をしっかり読まなかった受験生は憶測で答えてしまったかもしれませんので、注意が必要です。
そもそも、当時は外国人の入国が制限されていたはずです。
もちろん、日本人が海外に渡航したくても諸外国が厳しい入国制限を実施している状況では渡航することなど出来はしませんでした。
このことから、海外移住や長期留学を断念したことなどが人口変化率上昇の一因になったと考えられそうです。
また、外国の医療体制やアジア人差別などを憂慮して、海外の駐在員や留学生が日本に帰国してきたことも人口変化率の上昇に寄与したと言えましょう。
以上を端的にまとめれば良さそうです。
解答例
外出自粛や感染症対策の徹底で交通事故や肺炎等の死者が減った他、各国の入国制限で留学や海外駐在を諦めた日本人が増えたから。（60文字）
外出自粛やマスク着用・手指消毒等の励行でコロナ以外の感染症の死者が減ったことに加え、日本に帰国する在外邦人が増えたから。（60文字）
設問（2）
問題
外国人について，東京都では2020年と2021年の間に5.4%の人口減少率を記録している。図3ー6は，東京都内でこの期間にきわめて高い外国人減少率を示した市区町村の1つについて，両年の年齢別外国人人口を示したものである。この図より，この市区町村はどのような特徴をもった地域であると考えられるか，1行で述べよ。
解説
日本人にフォーカスをあてた設問（1）とは異なり、本問では在留外国人に焦点をあてています。
まず、与えられた図3ー6をみてみましょう。
データ分析に際しては、ぶっ飛んだデータに着目することが鉄則でしたね（敬天塾東大地理鉄則集参照）。
すると、
①18〜30歳前後の外国人が多く住んでいて
②当該年齢層の外国人の人口減少が顕著である
ことが読み取れます。
ただ、これを以って、「18〜30歳前後の外国人の多くが帰国した」と書いたら0点です。
なぜなら、問いに答えていないからです。
設問では
③図3ー6で示された外国人たちが住んでいる市区町村の特徴
について問われています。
しかも、当該市区町村は
④東京都内に存在する
ことにも留意せねばなりません。
問われたことにきちんと答えることが何よりも大事です。
では、「18〜30歳前後の外国人が多く住んでいる地域」と答えれば良いのかというと、それだけでは少し足りません。
なぜにこの年代の外国人だけがコロナ禍で帰国せねばならないのか考えなくてはいけないからです。
日本にいる外国人といえば、出稼ぎ労働者・難民・技能実習生・特別永住者・留学生など様々です。
このうち、18歳という若い層が絡むのは基本的に留学生のはずです。
コロナ禍で大学の授業もなくなり、外出自粛ムードが社会全体に広がるなか異国で孤立感に苛まれ、将来への不安や望郷の念が強まり、アルバイトや仕送りなどの収入が減ってしまったりと、母国に帰りたいと考える留学生が増えました。
以上より、留学生が多く住む町であることがわかりますね。
留学生が所属する大学や専門学校の多い地域としても良いでしょうし、単に留学生が多く住むエリアと書いても良さそうです。
なお、もし仮に留学生というワードが思いつかなかったなら、若い外国人のバイト先が多い地域と書いてみるのもありかもしれません。
解答例
18〜30歳前後の若い留学生が多く住んでいる地域だと考えられる。（30文字）
⚠︎数字は2つで1文字扱いとした
20代を主とした留学生が通う大学や専門学校が集中している地域。（30文字）
若い留学生が在学する大学や、就労する飲食店等が集中する地域。（30文字）
設問（3）
問題
図3ー7は，日本人について，東京都から他道府県への移動者数を示したものである。2020年と2021年に移動者数が増加した理由のうち，パンデミックと関連した理由を2つ，合わせて2行以内で述べよ。
解説
今度は、「日本人」にフォーカスをあてさせています。
設問（1）とは異なり、東京都から他道府県への移動者数が増加した理由について問われていますので、本年度の3Aと絡めていうならば、東京一極集中がコロナ禍に際して是正された理由を説明せよと問題文を読み替えることができそうです。
コロナ禍における東京23区で2021年に初の転出超過。しかしながら、2022年には再び「輸入超過」が見られ、東京一極集中が加速。ここで注意すべきは、年齢別の人口動態。住民基本台帳人口移動報告によると、10代～20代はコロナ最盛期の2021年にも転入超過を維持していた。その理由として、大学や専門学校などへの進学や新卒就職等が挙げられる。大学や大企業が東京に一極集中している構図と関連づけたいところ。東京の私大定員厳格化措置がここ数年あったとはいえ、東京に行きたいという若者の欲求は抑えられていない。その一方、他の年代においては、転出者数が増えつつある。不況で東京の仕事が少なくなったことの他、テレワークなど在宅勤務の拡大も背景にあろうが、全ての職種でというわけではない。ITや通信といった技術職や担い手の少ない専門職（医師や弁護士など）で、かつ、首都圏と地方との給与差が小さい職種に限定されることだろう。シニア世代は、病院や買い物施設や公共交通機関の発達を考えたとき、安易に地方移住は考えられない。ただし、東京や横浜など都会にいても交通弱者や買い物難民が生まれることは過去に東大が問うている。なお、ITや通信の技術職で言えば、wifiなどネットワーク回線が充実している地域への移住が前提となる。この点、徳島県のように情報通信インフラを整備することで町おこしを考える地域が今後増え続けるものと思われる。
（敬天塾直前講習配布教材より抜粋）
まず、このあたりの諸事情について、敬天塾の塾生配布資料を一部抜粋してご案内したいと思います。
いかがでしょうか。コロナ禍当時は、ついに東京一極集中が改善されるかと期待され、報道特集も組まれたほどでした。https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220128/k10013455771000.html
では、ここで東京都から移住しようと思った理由について考えてみましょう。
東京に人口が一極集中していた理由は端的に言えば、仕事や進学先が集中しているからでした。
ですが、コロナで仕事がなくなれば、わざわざ家賃の高い東京に住み続けるメリットがありません。
大学などの進学先についても、ZOOMを用いたオンライン中心の授業スタイルが大学に限らず小中高でもとられましたから、ネット環境さえ整っていれば地方で暮らしていても何らの不自由はありませんでした。
このあたりをまとめれば良さそうですが、設問条件にも目を配らねばなりません。
則ち、
- パンデミックに関連した理由を
- 2つ挙げなければならない
点です。
東大地理は時間制約が極めて厳しい試験ですから、問題文を雑に読んでしまって失点するリスクが非常に高い科目です。
殊に、今年度の東大地理では、細々した設問条件が多く付されイライラした受験生も多かったことでしょう。
ざっと挙げるだけでも、
このように、例年になく解答条件が具に指示されていましたので、解けたつもりでも実は点数をたいしてもらえなかった受験生はかなり多かったと思います。
設問条件の見落としによる失点は、東大入試にあって全教科的に注意せねばならないものですので、しっかりと対策を練っておきましょう。
どういう場合に、如何なるミスを犯す傾向にあるのか、ポカミスデータベースをつくることを強くオススメいたします。
たとえば、
以上のように、ミスの類型化を徹底して図ることが合格ポイントなのです。
さて、本問に話を戻すと、東京から他道府県に転出した理由のうちパンデミックに関連したものを2つ挙げなくてはいけないわけです。
しかも、設問でいう「移動者」は住民基本台帳（住民票の登録）に基づくものでなくてはいけませんから、単なる旅行や短期滞在で地方に行くのではなく、地方にお引越しした例に限定せねばなりません。
ちょっと気軽に帰省しました・・というレベルではダメだということです。
東京を捨てて、生活の本拠地を変えるというガチのお引越しでなくてはならないわけです。
それでは、いくつか考えられる理由を列挙してみましょう。
- 人が密集している東京ではコロナに感染するリスクが高い
- テレワークの普及で在宅勤務が可能になった→東京にいなきゃ仕事ができないわけではない
- 大学の講義がオンラインメインとなり、地方の実家に戻っても授業を受けられるようになった
- コロナ禍で収入が減ってしまい、東京の高い家賃や生活費をまかなえなくなった
あたりが、よく知られている理由づけだと思います。
本問に絡んでは、今年度の3Aも併せてチェックしましょう。職を求めて東京にやってきて、高い家賃でも我慢していたのに、職がなくなれば東京になんのメリットもないじゃんという理屈はバブル経済がはじけたときに地元志向が強まった話に通ずるものがあります。
それでは、解答例を示したいと思います。
（字数調整前の答案）
三密回避でテレワークやオンライン授業が普及し地方暮らしの支障が除かれたことに加え、コロナ禍で収入が減り生活費の高い東京で住むことが困難になったため。（75文字）
↓
解答例
三密回避でテレワークが許容され都外でも仕事が可能となったほか、コロナ不況で失業し生活費の高い東京に住めなくなったため。（59文字）
人が密集する東京でのコロナ感染を危惧した他、オンライン授業やテレワークの普及で都心に通勤通学する必要性がなくなったため。（60文字）
（追記）
東京一極集中の是正によって地方創生が実現すると期待されましたが、現実には束の間の夢で2021年を除いて東京への人口集中の流れは何も変わりませんでした。
下記の統計データからも明らかです。
こうしたなか、「地方創生2.0」なる政策方針が政府から示され、若者や女性にも選ばれる地方にしよう、産官学の地方移転を促そう、楽しく働き楽しく暮らせる地域にしようといったことが謳われています。
このうち重要な視点は、若年女性の存在です。
若年女性がいれば、結婚して、子供を産んでくれて、廃れた街に活気が戻るという哲学を持っているわけです(まあ、なんとも短絡的な発想にも思えますが)。
それゆえに、幼稚園の保育料の無料化や、保育所の増設、18歳までの医療費全額無料といった政策を実現して地域を活性化しようとする自治体が増えています。
この論点は、近年話題となっている「消滅可能性自治体」の話とセットで押さえておきましょう。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240424/k10014431611000.html
あわせて、「ブラックホール型自治体」なる言葉も最近では登場しています。
たとえば、東京の豊島区や文京区が例として挙げられますが、出生率自体が上がっているわけではなく、他の地域からの人口流入に依存しているに過ぎない自治体のことを言います。
別の地域から若年人口を吸い上げている様をブラックホールになぞらえているわけです。
独自の子供手当や教育費の無償化などを実行できる東京都の財源力にも注目が必要です。
こども支援に関しては、こども家庭庁の資料も要チェックです。
あわせて、この機会に少子高齢化の論点も再確認しましょう。
敬天塾の東大対策問題集 地理 比較編①より
設問（4）
問題
パンデミックと関連した人口移動の変化について，住民票の登録に基づく人口ではとらえることができない，より細かな地域単位によるリアルタイムでの人口移動を把握するために用いられた方法を1つ挙げよ。
解説
この問題をみたとき、遂にあの話が登場したかと思いました。
地理総合・地理探究が新設され、教科書や資料集でGISやGNSSやビッグデータといった記述が多くみられるようになりました。
どのような切り口で東大が問うてくるのかワクワクしておりましたが、コロナ禍で一躍有名になった人流統計データの絡みで問われるに至りました。
当時のニュース番組では、渋谷駅や新宿駅など普段なら人でごった返す場所がどれだけ閑散としているのかを一目瞭然に示した図が連日のように示され、データ提供もされていました。
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/outflow-data/
このように人の流れが可視化できると、人混みを避けることもできますし、逆に人の多いところに行って効率的に営業することなんかもできそうです。
どこの駅の、どの建物に、どれくらいの人が、どの程度の時間滞在しているのかもわかってしまうんです。
そうしたデータの大元になるのが、皆さんの携帯端末が発信する位置情報です。
近頃は、子供の動向をGPSでリアルタイムに監視している親御さんもいらっしゃるそうです。
こうした人の動きをもっと大規模に分析したものが人流統計データとなります。
教科書でも、
スマートフォンが発信する位置情報などのビッグデータは、人の動きを知ることが重要な産業分野での分析に活用されている。
(帝国書院地理探究2024年版巻頭p1)
地域経済分析システム(RESAS)を使って人の滞在状況を表示した例。赤色が濃いほど、人が多いことを示している。RESASは、地域の活性化などを目的として、国や民間企業から提供された統計データを扱っており、必要なものを選んで地図やグラフで表すことができる。
(帝国書院地理探究2024年版p153)
位置情報は最短5分毎に測位されるGPSデータ(緯度経度情報)であり、個人を特定する情報は含まれない。
(帝国書院地理探究2024年版p153)
と記載され、人の動きを無料で分析できる地域経済分析システム(RESAS)についても紹介されています。ぜひ、実際にいじってみてください。https://resas.go.jp
このあたりを端的にまとめれば、合格点をいただけるでしょう。
解答例
⚠︎本問に字数指定はありませんので、文字数を明示していません。
スマートフォンの位置情報を基に分析した人流データの解析。
携帯端末のGPS機能で取得された位置情報で構成されるビッグデータをAIで解析して人流を把握する。
いかがでしょうか。
改めて、東大地理対策に有用なのは、教科書・資料集・過去問の3つだということを実感していただけたと思います。
なお、どこの出版社の教科書がオススメなのかわからない方向けに敬天塾では東大対策にオススメの教科書を紹介した講義をご提供しております。
よろしければ、ご活用ください。
長くなりましたが、皆様の学習の一助になれましたら幸いです。
なお、6月ごろに作問担当の東大教授が講評を発表しますので、確認の上、敬天塾のホームページですぐにご紹介いたします。
ぜひ、ブックマークなどをお願いいたします。
【さらに深く学びたい方のために】
敬天塾では、さらに深く学びたい方、本格的に東大対策をしたい方のために、映像授業や、補足資料などをご購入いただけます。
上記の地理の記事は敬天塾の塾長とおかべぇ先生が執筆しています。
おかべえ先生は、東大地理で６０点中５９点を取得した先生です！
どなたでも受講可能な、おかべぇ先生の授業はこちら ↓
