東大世界史1996年第一問（後編）３C政策と３B政策どっちが先？第二次産業革命と大不況との関係は？
こんにちは！敬天塾スタッフXです！
この記事は、弊塾の世界史授業・第三回で取り扱った、1996年世界史第一問の大論述の解き方・考え方についてまとめた記事の後半部分です！
前半の記事はこちら
まずは問題を振り返ってみましょう。
・1996年世界史 第一問
18世紀後半にイギリスで始まった産業革命は、世界全体に工業社会の到来をもたらし、現代世界の形成に大きな役割を果たした。そのさい、人々はイギリスの覇権を「パクス=ローマーナ」（ローマの平和）になぞらえて「パクス=ブリタニカ」と呼んだ。しかし、「パクス=ブリタニカ」の展開には、さまざまな地域において、これに対抗する多様な動きが伴った。現代世界はこのような対抗関係を重ねるなかで形作られたとも言えよう。そこで、19世紀中ごろから20世紀50年代までの「パクス=ブリタニカ」の展開と衰退の歴史について、下に示した語句を一度は用いて、解答（イ）に15行（1行30字）以内（450字）で述べよ。なお、使用した語句に必ず下線を付せ。
【指定語句】
自由貿易 南京条約 アラービー=パシャ 3C政策 マハトマ=ガンディー 宥和政策 マーシャル=プラン スエズ運河国有化
前回の記事では、「パクス＝ブリタニカ」の時代のイギリスがどのような状態であったのかを解説しました。
今回は、実際に弊塾の塾生が書いた答案に対し、どのような良かった点や改善すべき点があったのかを見ていきましょう！
３B政策と３C政策、どっちが先？？
今回の授業で最初に出てきた答案は、パクス＝ブリタニカが展開していくストーリーをうまく説明できており、高評価でした。
ただ、因果関係の理解が間違っている部分がありました！
それは、
「イギリスは３C政策でドイツの３B政策に対抗した。」
という部分です。
パッと読んだ感じ、「別に普通じゃない？」と思ったあなた、要注意です。
３C政策は、３B政策に対抗して展開されたものではありません！
むしろ逆で、３B政策が３C政策に対抗して展開されたものなのです。
指定語句の「３C政策」を見た途端、反射的に３B政策のことを連想した人も多いと思います。ですが、この二つの政策の因果関係を正しく説明できますか？
３C政策は３B政策に対抗したものだ、と認識している人は、おそらく下のような捉え方をしているのではないでしょうか？
「３Cといえばカイロ、ケープタウン、カルカッタ。
ケープタウンは南アフリカにあるので、イギリスは南アフリカ戦争（1899-1902）で獲得したのではないか…？
だから３C政策は20世紀初頭ごろのものだ！
ということは、ヴィルヘルム２世が即位した時よりも後の時代だから、３C政策は３B政策に対抗したものなんだ！」
さあ、どこが違うか分かりますか？
正解は、イギリスがケープタウンを獲得した時期です。
イギリスがケープタウンを獲得したのは1814年。19世紀のかなり早い段階から植民地にしていました。
３C政策の目的、キーワードは「インド」！
そして、３C政策の目的は、どこか特定の国に対抗しようとしたものではありません。
３C政策をとった目的。実はそのキーワードは「インド」です。
インドはイギリスの帝国経済を支えている心臓といえるほど重要な場所でした。
フランスの英雄、ナポレオン。彼は1798年にエジプト遠征を行なっています。
ロゼッタ＝ストーンが発見されたことでも知られるこの遠征ですが、実はこの目的はイギリスのインド進出に対抗するためでした。
フランスも、イギリスにとってのインドの重要さをしっかり理解していたのです。
ケープタウンとカイロというアフリカの南北に置いた重要拠点から、インドへの道を確保するのが、３C政策の真の目的だったのです。
指定語句の中にあるスエズ運河ができたのは1869年ですが、この頃にはすでに３C政策は完成していました。
この３C政策の目的と、いつごろまでに完成したのかという話はしっかり覚えておきましょう！
これは余談ですが、実は３C政策と３B政策は三角形が被っていないので全く対立していないのではないか、と考えている学者さんもいらっしゃいます。
ですが、世界史の教科書では３Cと３Bの対立は明記されている場合がほとんどですので、しっかり「３Cに対抗した３B」という因果関係を押さえておきましょう！
攻めた答案！イギリスの経済力に着目
今回の授業で4つ目に出た答案はなかなか秀逸でした。
その答案がこちら。
「イギリスにとってパクス＝ブリタニカ体制維持の要は経済力であった。南京条約で中国市場を開放させ、かねてより経済的な柱であったインドを帝国として成立させ周辺国を植民地化させることで市場をさらに拡大し、アラービー＝パシャの乱の鎮圧を期にスエズ運河を領有することで南アフリカ、エジプト、インドと商圏を繋ぐ３Ｃ政策を進め、自由貿易を強制した世界各地の植民地経営によって他を圧倒する覇権を構築した。しかし米独の台頭でその地位を徐々に失うことになった。第一次世界大戦後はアメリカの債務国になるとともに覇権も譲ることになり、第二次世界大戦期にはドイツへは宥和政策を取らざるをえなくなったことからもわかる。そこへマハトマ＝ガンディーの独立運動でインド経営が揺らぎ、スエズ運河国有化の阻止も失敗するなど、かつての経済的要所を手放したことに加え、マーシャル＝プラン受け入れではアメリカの経済的従属下になってしまった。かつての絶大な覇権国イギリスは、莫大な富の源泉だった植民地も、覇権国としての地位も失ってしまった。」
この答案では、一番最初に、
「イギリスにとってパクス＝ブリタニカ体制維持の要は経済力であった」
と書き、その後経済的な側面に着目した答案を作ってくれました。
前編でも述べたとおり、パクス＝ブリタニカの背景にあったのは、イギリスが海運業や金融、市場取引によって獲得した圧倒的経済力。
南京条約は中国市場の解放。
マハトマ＝ガンディーは独立運動によるインド経営の揺らぎ。
といったように、一つ一つの指定語句をイギリスの経済と結びつけて回答してくれました。
冒頭に「経済に着目」と言い切ってしまえば、多少文章が長くなっても読みやすい答案になりますね。
ただ、1点惜しいところがありました。
「アラービーパシャの鎮圧を機に、スエズ運河を領有」と書いていましたが、実は因果関係で少しミスがあります。
1861年に南北戦争が起こり、世界の綿花市場からアメリカ産綿花が消えました。
これを機にエジプトの綿花の需要が高まり、綿花バブルが発生します。
しかしバブルはいつか弾けるもの。
バブル破綻後、エジプトは経済的に大打撃をくらい、スエズ運河の株式をイギリスに渡すことになってしまうのです…
アラービー＝パシャの反乱は、この後に起こっているので、乱の鎮圧を機にスエズ運河領有、というのは間違っていますね。
ヨーロッパの大不況と第二次産業革命
さて、ある答案では、1873年に起きたヨーロッパの大不況について書いてくれていました。
この大不況と、ドイツやアメリカで起こった「第二次産業革命」、実は深い関係があります。
第二次産業革命は1865年ごろから始まります。
すなわち、大不況よりも先にすでに始まっていたのです。
工業化が急速に進展していく中で、大不況は起こりました。
大不況が起こると何が起こるか。
それは「金融資本の活発化」です。
大不況になると大量に物を生産しても買う人がいません。
そのため、供給超過を解消するためにも市場を拡大していく必要があります。
また、不況下におかれた国民の不安を解消するためにも、外に目を向けさせることが必要になってきます。
こうした様々な要因から、「帝国主義政策」がより一層進んでいくことになるのです。
帝国主義政策を進め、市場を開拓。
そしてさらに工業化を進める。
世界の覇権を握るため、ドイツやアメリカは大不況の後、大学に投資し、重化学工業を発展させていきます。
こうして、大不況と第二次産業革命を通して、ドイツやアメリカなどの工業化が進んでいくことになるのです。
イギリスから「世界の工場」の座を奪うほどの目覚ましい工業化は、パクス＝ブリタニカの展開と衰退を語る上で重要な要素となります。
しっかり押さえておきましょう！
いかがでしたか？
イギリス史上最も輝かしかった時代、パクス＝ブリタニカは、東大でも何度も出題されているテーマですので、しっかりと押さえておきましょう！
