2024年東大地理（第2問B）入試問題の解答（答案例）・解説
はじめに
本問は世界の人口大国における人口変化率をテーマにしています。
人口関連のトピックは東大が好んで出題するところですので、過去問探究を通じて周辺知識をしっかりと整理しておかなければなりません。
（塾生は、敬天塾東大地理鉄則集の極意11・18・23・28を必ず確認するようにしてください。）
さて、1億越えの国がどこか皆さんは答えられるでしょうか。
共通テストレベルの知識ではありますが、いざ「全てを答えろ」と言われたら、意外に言えないものです（トップ10くらいは常識的に知っておいてほしいですが・・）。
本問では1億越えの14カ国を「匿名」にした上で分析させている点、難しく思えたかもしれません。
ですが、1Bや2Aの過去問解説を先にご覧になった方は、わたくしが申し上げたことを覚えていらっしゃいますか？
設問情報を全て活用するのが東大地理の極意でしたね。
もしも、「ア」〜「セ」までの全ての国を特定できなければ本問は解けないと教えている方がいらっしゃったら、スルーしてください。
本問は、そうした知識ゲーだけで押し切る問題ではありません。
一見して、ゴツイ知識問題に思えるやもしれませんが、本問も立派な推論型の良問です。
さすが東大だと思いました。
それでは、早速、各設問について見ていくとしましょう。
【実際の入試問題入手先】
なお、本解説記事を読むにあたっては、事前に入試問題をご入手いただけると幸いです。
産経新聞さんが期間限定で問題を公開されています。
https://nyushi.sankei.com/honshi/24/t01-53p.pdf
東大のホームページでも、春先に最新年度の社会の問題が公開されますので、産経新聞さんのリンクが切れたのちは、こちらをご活用ください。
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/admissions/undergraduate/e01_04.html
設問（1）
問題
2000〜2020年の人口変化率の上位三カ国（ア， イ， ウ）は，同じ大陸に位置する。これらの国々が位置する大陸名を答えよ。
まずは、与えられた表2ー1を示したいと思います。
なんともゴツイ表ですよね。
ただでさえ、時間制約の厳しい東大地理でこんな図表の処理なんてやってられないと早くも2Bを捨てた受験生もいたかもしれません。
ですが、本問では、「ア〜ウ」の国名を答えろとは言っていません。
あくまで、「ア〜ウ」が存在している大陸の名前を答えろと設問要求しているに過ぎません。
大陸と言えば、2Aでも問われていましたね。
アジア・アフリカ・北アメリカ・南アメリカ・オーストラリア・ヨーロッパの6大陸が人が住んでいる主要大陸です。
でも、どれが正解かなんて、どう考えれば導けるのか悩まれたかもしれません。
まず、ここで大切なことは東大地理では基礎的な知識の組み合わせで答えを紡ぎ出せるように出来ているという点です。
このあたりが受験生の知識レベルをはるかに超えた問題を出すことで有名な一橋地理との決定的な違いです。
「ア〜ウ」が同一の大陸に存在していると言っているのですから、まずは、データから読み取れる「ア〜ウ」の共通点を探し出しましょう。
人口規模はBとCが混在しているので大陸の特定には繋がりませんが、直近の人口変化率をご覧ください。
「ア〜ウ」は、他の11カ国と比べて飛び抜けて人口変化率（＝人口増加率）が高いですよね。
こんな人口爆発が起きている大陸と言えば、アフリカしかありません。
ゆえに、正解はアフリカ大陸となります。
きちんと「大陸」まで書かなければ設問にきちんと答えたことにはなりません。
些細に思えるかもしれませんが、ここで1点減点でもされたら、100人のライバル達に負けることになると思ってください。
それでは、引き続き、設問（2）に移るとしましょう。
設問（2）
問題
2020年の人口規模がBの国々のうち，イ，ケ，コの3カ国は1960〜1980年の人口変化率がいずれも60%台であった。イ国のその後の人口変化率の推移と，人口と経済に関わる社会状況の推移を，ケ国・コ国と比較しながら，以下の語句をすべて用いて3行以内で説明せよ。語句は繰り返し用いてもよいが，使用した箇所には下線を引くこと。
経済発展 生活水準
解説
本問については、セコ技と正攻法の2つをご紹介したいと思います。
（セコ技コーナー）
イ・ケ・コの国がどこなのか全く分からなかったとしましょう。
「だから、捨て問にしよう」と性急に考えるのはご法度です。
「イ」については設問（1）で分かったようにアフリカの国です。
「ケ」や「コ」は人口変化率からみてもアフリカの国ではおそらくないのでしょう。
そして、問われているのは
- 「イ」の人口変化率の推移
- 人口と経済に関わる社会状況の推移
とあります。
「社会状況」と言われても漠然としすぎて混乱した受験生もいたかもしれません。
それゆえに、東大教授は「経済発展」と「生活水準」を挙げているわけです。
アフリカで人口爆発が起きていることは小学生でも知っています。
貧しい国ほど人口増加率が高い傾向にあり、経済発展が進み生活水準が上がった国ほど少子化が進みます。
本問は、このことを問うているに過ぎません。
どこにも「イ」「ケ」「コ」の国名を具体的に挙げろとも設問要求されていませんので、表2ー1を見た瞬間に思考を放棄する受験生を東大側は戒めているわけです。
ちなみに、過去問探究をしっかりされた方なら、本問が東大2003年第1問設問Bの（2）（3）の問題を焼き直しただけだと瞬時に気付けたはずです。
せっかくですから、設問文の一部をご紹介いたします。
識字率の低い国々では，今後，経済・社会の開発を図っていく上で，識字教育が重要な役割を果たすと考えられる。しかし実際に識字教育を普及させていく上では，さまざまな困難も予想される。アフリカの国々が直面すると考えられる困難を，使用言語の問題に絞って，2行以内で述べよ。
（東大2003第1問設問B(2)一部改題）
識字率の低い国々では，男女間の識字率の格差が大きい。このことは，どのような社会的問題を引き起こしていると考えれるか，3行以内で述べよ。
（東大2003第1問設問B(3)一部改題）
いかがでしょうか。この過去問を解いたときに、周辺知識をしっかり固められたなら、本問はサービス問題だったと言えます。
なお、女性がらみでは2021年の東大地理第3問もぜひチェックをしておきましょう。
ここで、教科書や資料集ではどのようにアフリカの人口爆発について書かれているのか確認をしてみましょう。
（二宮書店2023地理探究p148）
ナイジェリアの多産と貧困：ナイジェリアの人口は，現在，約2億で，2050年には4億まで増加し，インド，中国についで世界3位になり，2100年には7億をこえると推計されている。中国やインドに比べ出生率の低下は緩やかで，ナイジェリアの人口は今後も急増が続く。 ナイジェリアは，1日あたりの生活費が1.90ドル（約200円）未満で，極度の貧困状態（国際貧困ライン）とされる人口が世界最多の約9000万人と人口の半数近くに達しており，乳幼児死亡率も高い。医療衛生環境や社会保障が未整備な状態で暮らす人々にとって，子供は家計を助ける存在であり，貧しいほど多産になりやすい。母子保健を整備し乳幼児死亡率を下げるとともに，家庭や社会での女性の地位を高めるジェンダー平等など，リプロダクティブヘルス/ライツ（性と生殖に関する健康と権利）を保障することも出生率低下の鍵になる。
（二宮書店2023地理探究p145）
合計特殊出生率と乳幼児死亡率，女性の教育年数には相関関係があることが読み取れた。
（帝国書院地理資料集2023complete p199）
人口爆発：高い出生率が維持されたまま，医療や衛生状態の改善によって死亡率が低下し，人口が急増すること。20世紀後半の発展途上国，とくにアフリカで顕著にみられる。
いかがでしょうか。かなり充実した記述がなされていますね。
おそらく市販の参考書や塾のテキストにはここまで詳しくは書かれていないはずです。
敬天塾の東大地理映像授業で東大対策の最強教材に関する情報や解法ノウハウを学ばれた方は、今年の東大入試でガッツポーズを決めたかもしれません。
さて、これまで出てきた内容をもとに、論述答案に使えそうなキーワードを列挙してみたいと思います。
合計特殊出生率・識字率・子供が家計を助ける存在
このあたりでしょうか。
その他にも、「経済」的な視点で言えば、モノカルチャー経済や工業化の遅れや生活水準が低いことなどはアフリカ諸国の多くに当てはまることですので、文字数が許す限りで盛り込みたいところです。
このように答案骨格をなす「素材」をかき集めた上で、次になすべきは、問いに答えるスタンスです。
当たり前のことではあるのですが、この当たり前が意外にできていない受験生が多いのです。
設問では、アフリカ大陸にはない「ケ国・コ国と比較」することが要求されています。
「ケ」も「コ」も人口増加率が「イ」に比べ1/3程度ですから、それだけ経済発展が進み、生活水準も高く、女性の社会進出も円滑に進んでいるのだろうと推測できます。
いかがでしょうか。
このように考えれば、本問の解答を紡ぎ出すことはできたのではないでしょうか。
では、ここで正攻法も示したいと思います。
（正攻法コーナー）
正攻法で解くなら、まずは1億越えの国を列挙できる知識が欲しいところです。
東大は表2ー1を作成するにあたり、国連の2020年度の人口白書を利用していると推測されますので、同じ資料から1億越えの国の人口ランキングを先ずはご紹介したいと思います。
こまかな数値の全てを覚える必要はありませんが、東大が示したようにざっくりとでも10億越えの国、2億越えの国を答えられると良いです。
せっかくですから、東大側の基準に沿って、3つに分けてみるとしましょう。
だいぶ見やすくなりました。
赤いゾーンがA（10億以上の国）、緑色のゾーンがB（2〜3億台の国）、そして青色のゾーンがC（1億台の国）です。
一番わかりやすいのはAのインドと中国でしょうね。
ちなみにですが、1億未満の国でも人口を覚えておきたい国はあります。
たとえば、ドイツは8000万人程で、イギリス・フランス・イタリアは6000万人程、韓国は5000万人程、オーストラリアにいたっては2500万人しかいません。
意外に少ないですよね。
というよりも、日本が国土の大きさの割に人口が多いのです。
この感覚を身につけるようにしてください。
その上で、設問（2）の話に戻りましょう。
「イ」はB群（上図でいう緑色のゾーン）の国で、かつ、アフリカ大陸にある国ですから、「ナイジェリア」と決まります。
ちなみに、先程ご案内した二宮書店の教科書はまさにナイジェリアについて記していましたよね。
教科書の底力を改めて知りました。
では、「ケ」と「コ」はどこの国でしょうか。
ここで、表2ー1を少し見やすくした図を載せます。
「ケ」と「コ」は、直近の人口変化率が20%台ですので経済発展が進んだ国だと推察できます。
B群の残る候補は、アメリカ、インドネシア、ブラジル、パキスタンなわけですが、生活水準が高い順に並べると
アメリカ＞ブラジル＞インドネシア＞パキスタンとなりそうです。
ということは、人口変化率でみれば、おそらく、アメリカ＜ブラジル＜インドネシア＜パキスタンになるんではないかと予想ができます。
以上より、おそらく、「ケ」と「コ」はブラジル・インドネシアのペアだと特定できます。
もっとも、どちらが「ケ」か「コ」かはわかりませんし、本問を解く上では必要がありません。
このように正攻法で考えていくことも可能ですが、皆さん、お気づきでしょうか。
ブラジルやインドネシアの国名がわかったからと言って、書くこと自体は「セコ技コーナー」で申し上げたことと変わりはないことが。
「イ」がナイジェリアだとわかれば、原油など一次産品の輸出が多いことをより鮮明に理解できるでしょうが、たとえナイジェリアだと特定できずとも、人口に絡む基礎知識を駆使すれば十分に部分点を稼ぐことはできたはずです。
それでは、解答例を示したいと思います。
解答例
（字数調整前の答案）
工業化による経済発展を経て出生率が低下したケ国やコ国と比べると、石油依存の経済構造が続くイ国では国民の生活水準が極貧レベルで子供を労働力とみなし、識字率や女性の就学率も低く高い出生率が維持されている。（100字）
（解答例）
工業化による経済発展を経て出生率が低下したケ国やコ国と比べ、石油依存の経済構造が続くイ国では生活水準が低く子供を労働力とみなし、識字率や女性の就学率も低く出生率が高止まりしている。（90字）
なお、注意点として、設問で問われていることは、「人口と経済」に関わる「社会状況」ですから、内戦の話や医療技術の発達などの話は盛り込んでも点数はいただけないと思います。
問われていることに「きちんと」答えるスタンスを貫くようにしましょう。
設問（3）
問題
2020年の人口規模がAの2カ国（カ，シ）の，人口変化率の推移にみられる差異とその背景を2行以内で説明せよ。
解説
本問は、常識問題と言っても過言ではありません。
仮に、設問（1）や（2）が解けずとも、この設問（3）は人口10億越えの国の話をしているのですから、インドと中国を比較させているということは小学生でもわかることです。
一見小難しそうな図表を出している時は、たいてい難易度はマイルドなのが東大地理の特徴です。
さて、中国が一人っ子政策を廃止し、さらには少子化に歯止めをかけるべく、高騰する教育費の抑制策の一環として進学塾や家庭教師禁止令を最近出しました。
要するに、敬天塾や鉄緑会といった東大対策の塾は廃業しなくてはならないわけです。
このホームページですら中国ではアウトなのかもしれません。
日本に生まれて良かったです（笑）
https://www.yomiuri.co.jp/world/20231114-OYT1T50286/
ちなみに、一人っ子政策関連の問題は、2013年の3A（https://exam-strategy.jp/archives/16438）でも出題されています。
それに加え、中国とインドを比較させる問題は人口に絡むものではなかったものの、昨年の東大地理2Bでも出題されていました。
（https://exam-strategy.jp/archives/13529）。
では、インドについてはどうでしょうか。まずは教科書の記述から確認するとしましょう。
（二宮書店2023地理探究p223）
中国やインドでは，急激な人口増加は発展の妨げになるとして，1950年代から人口抑制政策がとられた。しかし，中国が一人っ子政策によって出生率を低下させたのに対し，インドでは高い出生率が続いた。農村部では子供が貴重な労働力であるという考えが根強いうえに，伝統的に女性の地位が低く家族計画への理解が得にくいことも，出生率を高める要因になっている。ただ，近年は人口抑制政策や女性の識字率向上によって，人口増加率の伸びは鈍化している。
とあります。もう、これ以上申し上げることはありませんね（笑）。
まさに、ドンピシャでインドと中国を比較しています。
なお、インドについての問題は、2021年の2Aなどでも問われていますので併せてご参照ください。
なお、本問を解くにあたっては、「カ」と「シ」のいずれが中国でインドなのかを特定する必要があります。
ただ、インドの人口が爆発的に伸びていることを踏まえれば、人口変化率の大きい「カ」をインドと判断するのは容易なはずです。
以上より、
解答例
（字数調整前答案）
一人っ子政策が奏功し人口変化率が急減したシ国に対し、カ国では子供を労働力とみなし女性の地位が低く家族計画が浸透せず人口変化率の低下が遅れた。
一人っ子政策が奏功し人口変化率が急減したシ国に対し、カ国では児童労働や女性蔑視で家族計画が浸透せず人口変化率の低下が遅れた。（62字）
（解答例）
一人っ子政策が奏功し人口変化率が急減したシ国に対し、カ国では宗教倫理や女性蔑視で人口抑制策が失敗し人口急増が長く続いた。（60字）
一人っ子政策が奏功し人口変化率が急減したシ国に対し、カ国では女性蔑視等で人口抑制策に反発があり人口変化率の低下が遅れた。（60字）
結局、カの話は、設問（2）で申し上げた「イ」（ナイジェリア）の話にも通じるところがありますね。
設問（4）
問題
1960〜1980年の人口変化率が20%台の低水準にあった2カ国（サ、セ）の，その後の人口変化率の推移にみられる差異とその背景を2行以内で説明せよ。
解説
いよいよラストです。ここで、もう一度表2ー1を再掲したいと思います。
「サ」と「セ」における直近の人口変化率をご覧いただきますと、「サ」は19%で、「セ」に至っては➖1.2%となっています。
人口が減少傾向にある国は、基本的に先進国ですから、日本やアメリカなどが真っ先に思い浮かびます（思い浮かべなくてはなりません）。
ただし、アメリカについては東大2022年の2Aや2016年の1Bや2013年の3Aでも登場したように、「移民」の存在が出生率の低下に歯止めをかけているという特殊事情があることを見逃してはいけません。
- 東大2022-2A過去問解説 https://exam-strategy.jp/archives/12000
- 東大2016-1B過去問解説 https://exam-strategy.jp/archives/15272
- 東大2013-3A過去問解説 https://exam-strategy.jp/archives/16438
日本の少子高齢化に関する論点は、東大地理では腐るほど出題されていますね。
映像授業でも詳述しておりますので、ぜひ併せてご参照ください。
以上より、
解答例
（字数調整前）
若い世代の移民流入で出生率の低減率を緩慢にできたサ国に対し、シ国では子育て支援の不備などから少子高齢化に歯止めがかからず人口減少が進んだ。（69字）
（解答例）
移民流入で出生率の低減を緩慢にできたサ国に対し、シ国は子育て支援の不備等で少子高齢化に歯止めがかからず人口減少が進んだ。（60字）
なお、受験生答案の中には、アメリカは移民受け入れに積極的だったから出生率を維持でき、日本は移民受け入れに消極的だから出生率が低下したと書いたものがありました。
おそらく両者を「比較」しようという意識が強すぎてこのような答案構成にしたのだとは思いますが、設問（4）では人口変化率の推移にみられる「差異」については比較の視点を持てと要求されていますが、その背景については比較せよと要求されていません。
また、そもそも、移民を受け入れなければ出生率が下がるという論法は事実誤認です。
たとえば、日本のベビーブームは別に外国人移民を受け入れたから起きたわけではありませんね。
それゆえに、私としては、日本が移民受け入れに消極的なのは事実であるとしても、それを以て出生率が低下していると因果関係で結びつけるのは論理の飛躍だと考えました。
教科書や東京大学の資料文献なども念のため確認をしましたが、そのような記述は見当たりませんでした。
以上、長くなりましたが、皆様の学習の一助になれましたら幸いです。なお、6月ごろに作問担当の東大教授が講評を発表しますので、確認の上、敬天塾のホームページですぐにご紹介いたします。ぜひ、ブックマークなどをお願いいたします。
【さらに深く学びたい方のために】
敬天塾では、さらに深く学びたい方、本格的に東大対策をしたい方のために、映像授業や、補足資料などをご購入いただけます。
上記の地理の記事は敬天塾の塾長とおかべぇ先生が執筆しています。
おかべえ先生は、東大地理で６０点中５９点を取得した先生です！
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